概要
国際放射線防護委員会(ICRP)1990年勧告(Publication 60)対応版としてしゃへい物に係わる限度等、使用施設等に係る基準となる量として新たに定義された実効線量Eを算出する計算コードをサポートする総合計算システムです。充実したユーティリティプログラムや
Windows環境でのデータハンドリングの快適な操作性がしゃへい設計作業の効率化に役立つこととなるでしょう。
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特徴
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Windows対応のUser Interfaceにより、効率的に作業を行えます。
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線源情報として以下の3パターンが利用可能です。
(1) ユーザー定義線源スペクトル
(2) 核種コードと放射能を最大50セット入力可能。放射γ線エネルギーによる計算処理を行います。
(3) Origen 2による燃焼、冷却計算のγ線スペクトル接続計算が可能です。
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計算情報がデータベースとして記録されていきますので、情報の再利用、更新が図れます。
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デカルト軸に平行な直線上の実効線量変化図、平面上の実効線量分布図が描画できます。
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公開版QAD-CGGP2、G33-GP2相当の標準出力とデバッグ機能にすぐれたQGVIC版出力を利用できます。
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QGVIC〜VShielder〜RShieldを経て10年を超えて使用されてきている実績を有しています。
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その他
本システムは、次に示す機関が著作権を所有している公開コードの運用環境を提供するものです。
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ORIGEN-2 Oak : Ridge National Laboratory
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QAD-CGGP2 : Los Alamos National Laboratory
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G33-GP2 : Los Alamos National Laboratory
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PICTURE : Los Alamos National Laboratory
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価格と動作環境
標準価格 1ライセンス 525,000円(消費税込み)
動作環境 Microsoft Windows 98/Me/NT 4.0/2000/XP
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納入実績(順不同、敬称略)
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(独)日本原子力研究開発機構 原子力科学研究所
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日本原子力研究所 東海研究所
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日本原子力研究所 大洗研究所
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核燃料サイクル開発機構 大洗工学センター
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(財)核物質管理センター
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京都大学原子炉実験所
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東京電力(株)柏崎原子力発電所
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日揮株式会社
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清水建設株式会社
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大成建設株式会社
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日立エンジニアリング株式会社
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ニュークリア・デベロップメント株式会社
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放射線医学総合研究所
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海上技術安全研究所
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高エネルギー加速器研究機構
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概要
中性子線及びγ線による直接線及びスカイシャイン線量を計算できます。直接線の計算では、一次元Sn法コードANISN-JRを使用します。スカイシャインの計算では、ANISN-JRを用いて建屋上部からの漏洩線束を計算し、二次元Sn法コードDOT3.5を用いて空気領域の散乱計算を行います。また、線源がγ線の場合は、一回散乱点減衰核積分法コードG33-GP2を用いて空気領域の散乱計算が行えます。
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特徴
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計算条件設定、計算実行、計算結果をグラフ化する等一連の動作を、Windowsに対応したユーザーインターフェース
環境上で行うことが出来ます。
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デフォルト値が設定されていますので、初めての方でも容易に計算作業を実施することができます。また、この値を元に
修正した条件は名前を付けて保存することができます。この機能により、計算条件の整理を効率的に行えます。
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核種データ(核種、強度)とエネルギー 群構造は、標準でセットアップされます。標準でインストールされたライブラリを
使って即座に計算を行えます
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ANISN-JRおよびDOT3.5、G33-GP2の計算結果から直接線およびスカイシャイン線量を抽出して、表やグラフ形式で
表示できます。また、抽出したデータを保存できます。保存したデータやグラフは、Windowsのクリップボードを経由して
ほかのWindowsアプリケーションなどへコピーできます。この機能を使って、レポート等に活かすことが可能になります。
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その他
本システムは、次に示す機関が著作権を所有している公開コードの運用環境を提供するものです。
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ANISN-JR : Japan Atomic Energy Research Institute
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DOT 3.5 : Oak Ridge National Laboratory
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G33-GP2 : Los Alamos National Laboratory
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価格と動作環境
標準価格 1ライセンス 525,000円(消費税込み)
動作環境 Microsoft Windows 98/Me/NT 4.0/2000/XP
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納入実績(順不同、敬称略)
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(独)日本原子力研究開発機構 原子力科学研究所
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日本原子力研究所 東海研究所
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(独)放射線医学総合研究所 人材育成開発センター
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(財)原子力安全技術センター
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(財)核物質管理センター 東海保障措置センター
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(財)核物質管理センター 六ケ所保障措置センター
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東京大学
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日揮株式会社
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東京電力(株)柏崎原子力発電所
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清水建設株式会社
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ハザマ技術研究所
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